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　　　　～採算・損得計算、短期個別計画、利益計画、業績評価、目標管理のベースとなる～
　　　 実践・企業の直接原価活用法と直接原価マニュアルの作り方
　　　　　　　　　　　　A4版　345ページ　定価9,800円（送料、消費税込み）
　著者：　元　名古屋工業大学　教授　　　　　　青木　脩　氏
内容 頁 内容 頁
　第１章　直接原価計算とその現状 1 　第６章　直接原価計算と短期個別計画 107
　　１．１　直接原価計算の効用 2 　　６．１　短期個別計画と特殊原価概念 109
　　１．２　直接原価計算の意義 4 　　６．２　現行価格より低価格での注文を
　　　　　　　　　　引き受けるべきか否かの問題		 111
　　１．３　直接原価計算の生成 5 　　６．３　販売か追加加工かの選択問題 114
　　１．４　最近の状況 7 　　６．４　特定品種の廃止の問題 116
　 　　６．５　内作か外作かの選択問題 120
　第２章　現行の全部原価計算の欠如と
　　　　　　　　　　　直接原価計算の特徴		 11 　　６．６　制約条件下における
　　　　　　　　　　プロダクト・ミックスの問題		 127
　　２．１　原価計算の目的 13
　　２．２　原価計算制度と特殊原価調査 18 　第７章　直接原価計算と原価統制 130
　　２．３　現行の（全部）原価計算制度の欠陥 21 　　７．１　原価統制と直接原価計算 132
　　２．４　直接原価計算の利点 24 　　７．２　標準原価計算とその設定 136
　　２．５　直接原価計算に対する批判 30 　　７．３　原価差異の算定と分析 150
　　２．６　批判に対する弁護 34 　　７．４　標準直接原価差異の発生原因分析 162
　第３章　直接原価計算と固・変分解 38 　第８章　直接原価計算と価格計算 167
　　３．１　直接原価計算の手続 40 　　８．１　はじめ 168
　　３．２　原価計算の形態 41 　　８．２　価格計算の意義と種類 170
　　３．３　直接原価計算の分類 44 　　８．３　目標販売価格の計算 171
　　３．４　固定費と変動費の分類 45 　　８．４　適正契約価格の計算 176
　　３．５　不況期における固定費と変動費の管理 47
　　３．６　固・変分解の方法 51 　第９章　固定費の期末調整 185
　　３．７　固・変分解の現状 57 　　９．１　税法と直接原価計算 186
　　３．８　固・変分解における直接労務費の処理 62 　　９．２　固定費の調整法 187
　　９．３　原価差異の財務諸表への表示 202
　第４章　直接原価計算と損益計算目的 66
　　４．１　はじめ 68 　第１０章　Ａ社の直接原価計算マニュアル 205
　　４．２　設例 68 　　目次 208
　　４．３　２つの損益計算書の比較 70 　　Ⅰ．原価管理について 210
　　４．４　直接原価計算の損益計算書の問題点 72 　　Ⅱ．原価および原価計算に関する一般論 215
　　４．５　セグメント別損益計算 74 　　Ⅲ．具体的な適応と計算手続 226
　　４．６　限界利益と付加価値 77
　資　料
　第５章　直接原価計算と利益計画 85 　　１．通産省・産業構造審議会
　　　　　　　　「コスト・マネジメント」全文		 248
　　５．１　はじめ 87 　　２．日本会計研究学会・特別委員会報告
　　　　　　　　「原価計算基準の研究」紹介		 304
　　５．２　利益計画と直接原価計算 87 　　３．企業経営協会「経営原価計算実施要領」紹介 306
　　５．３　Ｃ・Ｖ・Ｐ分析 93 　　４．変動費・固定費関連統計 310
　　５．４　損益分岐点分析 97 　　（１）日銀「主要企業経営分析」抜粋 310
　　（２）中小企業庁「中小企業の原価指標」抜粋 319

　この書籍は・・・

　直接原価はすでに多くの企業に個別計画の管理手法として活用されています。これからの経営は、良産品、タイムリー、低
　価格が同時に要求され、一層の経営管理技法の正確さが絶対条件とならねば企業の存続・発展は望めなくなっています。
　固定費・変動費分解のわずらわしさがあっても、経営意思決定時の判断基準として、直接原価を正しく応用していただきた
　い、また、いただける資料として編集してあります。併せて実企業の直接原価マニュアルを、貴社のマニュアル作りの一助
　として掲載させていただきました。掲載企業には感謝いたします。

　この様な悩み、疑問をお持ちの方々に直接原価の採用、本資料の購入をお勧めします。

　◎原価低減運動でいま一つ効果が上がらない
　　　　→固定費を分離して現場責任者の努力を明確に見れる
　◎企業はなぜ直接原価を採用するのか、従来の原価計算では経営管理に役立たないのか？
　◎販売価格設定の具体的手法として
　◎その商品を廃止するのか、生産続行かの判断
　◎現行価格より低価格での注文を引き受けるべきか否か
　◎内製か、外製かの判断基準に
　◎社命を制す大型設備購入時の検討資料として

　＜著者の紹介＞

　　　　　元　名古屋工業大学　教授

　　　　　　　　青木　脩　氏

　昭和２１年東京大学経済学部卒業。名城大学法学部、愛知大学法経学部を経て、昭和３９年名古屋工業大学に奉職。
　この間フランスへ留学。フランス会計学の第一人者。専門は財務管理だが、企業の指導経験豊富な面から原価管理を
　多く手掛ける。会計学会では付加価値の研究で知られる。元公認会計士試験委員。
　著書に「原価計算概論」、「企業付加価値会計」、「現代の財務分析」（有斐閣）、「時価主義会計」（中央経済社）、
　「企業の原価計算マニュアル集」（経営研修会）などがある。