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	利益増大、企業価値増大に役立つ 　　　　　　　　採算計算マニュアル 　　　　　　　　　　　　　　　　　分析手法から応用技法まで 　　　　　　A4版　240ページ　定価24,500円　→　改定価格　9,800円（送料、消費税込み）
	著者：　小山経営近代化センター　所長　　　　小山　勝彦　氏

内容	頁	内容	頁
第１章：採算計算をするにあたって	1	第５章：採算計算の実務（事例に学ぶ）	129
1.採算計算をするにあたって	2	1.採算計算の実務（事例に学ぶ）	130
1)採算計算の基本は「これからどうするか」を考えること	2	1)どちらの製品の採算がよいか	130
2)なぜ、「採算計算」するのか	4	2)赤字製品は中止する方が得策か	131
3)企業が激変する環境に上手に対応するために	9	3)新製品は廃止すべきか	133
		4)採算性は場合によって変わることを認識しよう	134
第２章：採算計算に必要不可欠な原価知識	21	5)手付金を支払った時、どちらの機械購入がよいか	138
1.採算計算に必要不可欠な原価知識	22	6)受注判断を誤らないために	139
1)原価とは何か	22	7)売上構成比を改善して「採算性」を改善する	141
2)原価の3要素と原価のとらえ方	23	8)得意先構成を改善して「採算性」を改善する	142
2．費用分解の方法とその実際	30	9)交叉主義比率を活用して「利益増大」を図る	143
1)変動費、固定費の違いを知る	30
2)総費用法による費用分解	30	第６章：儲けの創出に「計数」を活かそう	148
3)スキャッター・グラフ法による費用分解	32	1.儲けの創出に「計数」を活かそう	149
4)最小自乗法による費用分解	34	1)売上伸長率	149
5)個別費用法による費用分解	36	2)売上高対経常利益率	150
6)固定費はすべて「管理不能費」ではない	37	3)総資本対経常利益率	151
7)操業度を算出するには	38	4)売上高対営業費率	153
3．損益分岐点分析法の活用とその実務	43	5)製造原価比率	154
1)損益分岐点とは	43	6)労働生産性	154
2)損益分岐点比率と安全率を算出して良否を評価する	46	7)労働分配率	155
3)損益分岐点の計算例（一品種の場合）	50	8)交叉主義比率	155
4)多品種生産・販売の損益分岐点の計算例	50	9)支払利息率	156
5)固定費と変動費の削減にどこに着眼したらよいか	52
6)損益分岐点に見る業績傾向4つのタイプ	53	第７章：設備投資計画と管理	158
7)目標利益をあげるのに必要な売上高は	54	1.設備投資と経営課題	159
8)増加する固定費を吸収する売上高はいくらか	55	1)設備投資は、企業における最も重要な戦略	159
4．原価分岐点の考え方と活かし方	57	2)設備投資とは	161
1)原価分岐点とは	57	3)企業の将来は設備投資で決まる	166
2)原価分岐点の計算例	57	4)設備は企業の骨格を表すもの	167
5．特殊原価の活用で採算を見る	60	5)設備投資の危険性を認識すべき３つの課題	168
1)特殊原価とは	60	2.設備投資の誘因・動機となるもの	172
2)内作と外注のどちらが有利か（その１）	60	1)企業の目的	172
3)内作と外注のどちらが有利か（その２）	61	2)環境への適応	172
4)機会原価と機会原価の上手な使い方	62	3)創造	172
5)取替原価で「採算計算」をする	65	4)損耗	173
6)限界利益の活用で採算を見る	66	5)需要の増大	173
		6)需要の型・性質の変化	174
３章：減価償却の基礎と実務	74	7)災害	174
1．何のための減価償却か	75	3.設備投資の「種類」を分類すると	175
1）商法では「相当の償却」を義務づけている	75	1)投資の意義	175
2）何が減価償却の対象になるか	75	2)投資の種類	175
3）減価償却費は会社の貴重な財産	75	3)投資目的による分類	176
2.減価償却費の持っている５つの価値	77	4)投資分野による分類	178
1）減価償却費は「購入代金を回収」する手続きである	77	5)投資対象の形態による分類	178
2）減価償却費は「再購入の準備」の手続きである	77	6)技術的効果による分類	178
3）減価償却は「減価償却資産の現状把握」の手続きである	77	7)設備投資の動機による分類	179
4）減価償却は「収益獲得のための費用計算」の手続きである	78	8)設備の重要度、規模による分類	179
5）減価償却は「所得金額の計算」の手続きである	78	9)意思決定による分類	179
3.減価償却計算５大項目	79	4.設備投資と標準化の関係	181
1）取得価額	79	1)標準化の必要性	181
2）耐用年数	79	2)標準化の効果と対象	181
3）償却の方法と償却率	79	3)具体的な展開のために	182
4）残存価額	79	5.設備投資計画立案にあたって	186
5）償却可能限度額	80	1)何のために設備投資をするか	186
4.定率法と定額法による減価償却費の算出	82	2)設備投資計画立案上の留意点	187
1）定率法とは	82	6.設備投資効果の把握	195
2）定率法による算出の手順	82	1)データの収集は粗漏なく	195
3）定額法とは	83	2)キャッシュ・フロー	195
5.一括償却よりも装置毎の償却が有利	87	3)キャッシュ・フローの判定	196
1）一括で計算すると	87	7.設備投資計画の採算判断	199
2）これを各設備ごとに分けて計算したとき	87	1)回収期間法	199
6.中古資産の耐用年数の決め方	91	2)資本利益率法	201
1)残存耐用年数見積り間便法	91	3)現在価値法	201
2）計算事例で理解を深めよう	91	8.資金調達計画の作成	205
		1)運転資金の考慮	205
第４章：採算計算の実務	94	2)借入金に全面依存しない	206
1.採算計算の実務の基本	95	3)借入金返済期間の適正な設定	207
1)採算を考える基本パターン	95	9.設備投資にともなう資金調達手段	208
2)設備投資採算計算２つの方法	97	1)証書借入れ	208
2.時間的価値を考慮しない採算計算	98	2)社債発行	209
1)会計的な原価比較法	98	3)株式発行	210
2)会計的な利益比較法	99	4)リース	210
3)会計的な投資利益率法	100	10.設備投資の資金源選択基準	213
4)会計的な資本回収期間法	101	1)設備投資の資金源選択基準で考慮するもの	213
3.時間的価値を考慮した採算計算の基本	103	2)投資の金額および回収期間	213
1)元利合計の算出法	103	3)企業の成長度と資金の関係	213
2)元金と元利合計の関係を知る	107	4)資金の安全性	214
3)元利合計から元金を算出する	109	5)内部資金（利益留保）	214
4.時間的価値を考慮する方法（その１）	112	6)減価償却費	215
1)どちらの機械が有利か	112	11.投資リスクの判断基準	216
2)現価法による計算	112	1)投資回収リスク	216
3)年価法による計算	115	2)資本収益性リスク	216
5.時間的価値を考慮する方法（その２）	117	3)定性的効果判定基準	216
1)この機械を購入すべきか	117	12.リース利用の「長所」と「短所」	218
2)現価法による計算	117	1)リースとは	218
3)年価法による計算	119	2)リースの必要性	218
4)投資利益率による計算	121	3)リースのメリットとデメリット	218
6.時間的価値を考慮する方法（その３）	124
1)省力化の投資限度を検討する	124	別冊付録・すぐに役立つ管理シート
2)耐用年数が「違う」ときの検討	125	1. 主要製品採算分析シート
		2. 商品別売上構成と限界利益検討シート
		3. 原価と利益の関係表
		4. 固定費・変動費の増減と利益関係シート
		5. 売上構成比と限界利益率を変更して 　　　　限界利益を改善するシート
		6. 「採業度の変化」と「単位当たり原価」
		7. 主要製品別収益性分析検討シート
		8. 商品（部門）別販売効率検討シート
		9. 付加価値生産性分析シート
		10. 売上高趨勢分析シート
		11. 生産性（労働・資本）改善検討シート
		12. 物的労働生産性検討シート
		13. 付加価値改善検討シート
		14. 技術・開発部門の経営貢献度検討シート
		15. 商品（製品）別売上総利益貢献度分析シート
		16. 部門・製品別収益力分析シート
		17. 設備投資の採算改善検討シート
		18. 設備投資の経済性検討シート
		19. 社員別能力・業務棚卸検討シート
		20. 購入・外注品のコストダウンチェックリスト
		21. 「利益創出・採算性向上」のためのチェックリスト

＜発刊にあたって＞ 　採算計算は過去を取り上げるものではなく、「未来をどうするか」を検討するために行うものです。近年特に難しくなっ 　た、国際環境についていける「経営スピード」を身につけるには、正しい採算計算による経営判断が不可欠になってきま 　した。そこで、本マニュアルでは、日常業務でよく生じる「採算がとれるかどうか」、「どちらがトクか」という課題と、 　「設備投資」をして本当に採算が取れるのかといった問題について、わかりやすさと活用のしやすさを考えてまとめてあ 　ります。このレベルは「今の管理者として知っておかねば通用しない！」という内容になっています。管理部門のスタッ 　フはもちろん、工場・事業部長補佐、開発設計、技術品質、環境安全のスタッフのご購読をお勧めします。

＜著者の紹介＞ 　　　　小山経営近代化センター所長 　　　　　　　小山　勝彦　氏 　小松ゼノア�鞄�社後、一貫して原価部門の業務に携わり、原価管理長としてコスト低減に寄与する。３０代半ばで、コン 　サルタントとして独立。今までの指導・診断はコストダウン、管理部門効率化を中心にＴＤＫ、東レ、オリンパスをはじ 　め、百数十社におよぶ。原価をしりつくした得がたいコンサルタントとして、公開セミナーや企業診断に多忙を極める。 　著書に、「技術者のためのコストダウン常識」、「改善提案着眼のヒント」、「経費徹底削減マニュアル」、「外注管理 　実務マニュアル」、「コスト３分の１実現の具体策」、「在庫管理マニュアル」、他多数。